ドーズ案
ドーズ案は賠償金額を削減するものではなく、ドイツの経済力を考慮して年間の支払額を10億マルクにまで引き下げ、段階的に支払額を引き上げ、5年後には当初通り25億マルクを支払うというものであった。さらに、いわゆる「ドーズ公債」を起債することで資本を集め、米国の民間資本をドイツへ流入させることでドイツ経済の回復を図った。
なお、当初多大な賠償額が必要となったのは、英仏を中心とする戦勝国が第一次世界大戦によってアメリカに債務を負うことになり、その支払いを行うという側面もあり、この案によってアメリカの資金回収方式が変わった、というように見ることもできる。
このドーズ案の受け入れによりルール占領が解消されただけでなく、米国資本の投下によってドイツ経済や国内事情の再構築・合理化の基礎を作っていくきっかけとなる。しかし、それでもドイツにとって賠償金の負担は大きく、のちのヤング案の作成につながることになる。
1919年5月に締結されたヴェルサイユ条約では、アルザス・ロレーヌ地方のフランスへの割譲をはじめとする領土の縮小、軍備制限など、ドイツにとって非常に厳しい内容であった。とりわけ、当時のドイツのGNP20年分相当の1320億金マルクという苛烈な賠償金はドイツ経済を逼迫させていた。
1923年にドイツの賠償金未払いを理由に、フランス・ベルギー軍がルール地方を占領した（ルール占領）。ドイツ側は生産停止で対抗したものの、同時に賃金は払われたので、マルクの価値は数年前の1兆分の1に暴落し、ハイパーインフレーションに陥った。これによりアドルフ・ヒトラーによるミュンヘン一揆が発生するなど、国内事情は急激に危機に陥る。インフレーションはレンテンマルクの発行により奇跡的に収まったものの、まだまだ安定しているとはいえない状況にあった。これを見かねて、ドーズを委員長とする特別委員会により新賠償方式が作られることとなった。
屋号
第一次世界大戦
当時のヨーロッパ列強は複雑な同盟・対立関係の中にあった。列強の参謀本部は敵国の侵略に備え、総動員を含む戦争計画を立案していた。1914年6月、オーストリア＝ハンガリー帝国の皇位継承者フランツ・フェルディナント大公夫妻が銃撃されるというサラエボ事件を契機に、各国の軍部は総動員を発令した。各国政府および君主は開戦を避けるため力を尽くしたが、戦争計画の連鎖的発動を止めることができず、瞬く間に世界大戦へと発展したとされる。
各国はドイツ・オーストリア・オスマン帝国・ブルガリアからなる中央同盟国（同盟国とも称する）と、三国協商を形成していたイギリス・フランス・ロシアを中心とする連合国（協商国とも称する）の2つの陣営に分かれ、日本、イタリア、アメリカ合衆国も後に連合国側に立ち参戦した。多くの人々は戦争が早期に（「クリスマスまでには」）終結すると楽観していた。しかし、機関銃の組織的運用等により防御側優位の状況が生じ、弾幕を避けるために塹壕を掘りながら戦いを進める「塹壕戦」が主流となったため戦線は膠着し、戦争は長期化した。この結果、大戦参加国は国民経済を総動員する国家総力戦を強いられることとなり、それまでの常識をはるかに超える物的・人的被害がもたらされた。
