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ヴェストファーレン体制

ヴェストファーレン体制は、三十年戦争の講和条約であるヴェストファーレン条約によりもたらされたヨーロッパの勢力均衡(バランス・オブ・パワー)体制である。日本では英語読みからウェストファリア体制とも呼ばれる。

この枠組みにより、世俗的にはプロテスタントとローマ・カトリック教会が対等となることで、政治的にはローマ・カトリック教会によって権威付けられた神聖ローマ帝国の領邦に主権が認められたことで、中世以来の超領域的な存在としての神聖ローマ帝国の影響力が薄れた。またこれに代わってヨーロッパでは、世俗的な国家がそれぞれの領域に主権を及ぼし統治することとなった。

もっとも大事なのは国家における領土権、領土内の法的主権およびと主権国家による相互内政不可侵の原理が確立され、近代外交および現代国際法の根本原則が確立されたことである。体制自体は、当時のヨーロッパ列強、フランス王国、神聖ローマ帝国、スウェーデン王国(バルト帝国)及びヨーロッパの経済大国、イングランド王国、オランダ(ネーデルラント連邦共和国)によって維持されたが、18世紀の戦争(大北方戦争、第2次百年戦争)によって形骸化し(1740年以降は、グレートブリテン王国、ハプスブルク帝国、フランス王国、プロイセン王国、ロシア帝国の五頭体制に移行する)、ナポレオン戦争をもって完全に崩壊する。

しかし、本条約の原則を基礎とする国際法は以後も継続されたため、現在の主権尊重の国際法そのものの現在のあり方を「ウェストファリアシステム」と呼ぶこともある。

近年のコソボ紛争やイラク戦争などは上記の原則を逸脱した行為であるためウェストファリアシステムの瓦解を危ぶむ声も存在する。





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第一次世界大戦 当時のヨーロッパ列強は複雑な同盟・対立関係の中にあった。列強の参謀本部は敵国の侵略に備え、総動員を含む戦争計画を立案していた。1914年6月、オーストリア=ハンガリー帝国の皇位継承者フランツ・フェルディナント大公夫妻が銃撃されるというサラエボ事件を契機に、各国の軍部は総動員を発令した。各国政府および君主は開戦を避けるため力を尽くしたが、戦争計画の連鎖的発動を止めることができず、瞬く間に世界大戦へと発展したとされる。 各国はドイツ・オーストリア・オスマン帝国・ブルガリアからなる中央同盟国(同盟国とも称する)と、三国協商を形成していたイギリス・フランス・ロシアを中心とする連合国(協商国とも称する)の2つの陣営に分かれ、日本、イタリア、アメリカ合衆国も後に連合国側に立ち参戦した。多くの人々は戦争が早期に(「クリスマスまでには」)終結すると楽観していた。しかし、機関銃の組織的運用等により防御側優位の状況が生じ、弾幕を避けるために塹壕を掘りながら戦いを進める「塹壕戦」が主流となったため戦線は膠着し、戦争は長期化した。この結果、大戦参加国は国民経済を総動員する国家総力戦を強いられることとなり、それまでの常識をはるかに超える物的・人的被害がもたらされた。